鉄鋼型の構造
何が国策物資を作るのか

「鉄鋼型の産業」という言い方はよく使われる。装置産業で、資本が重く、国が関与する。だがこの言い方のままでは、セメントも半導体も石油も全部「鉄鋼型」になってしまい、比較にならない。

分解すると、独立に動く変数が四つある。

図の左上、つまり資本は重いが陳腐化が遅い領域に、鉄鋼・セメント・アンモニア・アルミ精錬・電力が固まる。ここが「鉄鋼型」である。右上に離れて座っているのが先端半導体と AI 計算基盤で、白抜きの石油とレアアースは別の論理で動く。以下、順に見ていく。

アンモニアが最も純度の高い類例である。ハーバー・ボッシュ法の原料は空気と水で、原料の偏在性はゼロ。それでいて高圧・触媒のプラントは巨大な資本を要する。しかも硝酸を経由すれば肥料にも爆薬にもなる。第一次大戦でドイツがチリ硝石の海上封鎖に耐えて戦争を続けられたのは、この技術があったからである。空気からパンを作る技術は、同時に空気から火薬を作る技術だった。原料が遍在しているのに国家の関心事になる、という構造がここに透けて見える。

電力も同型だが、一点だけ決定的に違う。運べない。運べないから需要地に張り付き、公益事業として規制の対象に制度化された。そしてアルミニウムは、固体になった電力である。精錬に要する電力があまりに大きいため、製錬所はアイスランド、ケベック、中東といった安価な電源のある土地に立地する。日本のアルミ精錬が石油危機のあとに事実上消滅したのは、経営の失敗というより、この論理の帰結だった。

セメントは原料が遍在し資本集約という点で鉄鋼に似ているが、可搬性がまるで違う。重量あたりの単価が低く、陸上輸送の費用が価格に対して大きい。米国の実証研究では陸送費はトン・マイルあたり0.42ドルとされ、出荷の約9割が陸送で完結する。地域を越えた裁定が働かないため、価格差が地域間で残り続ける。水運の使えない土地の工場は自然独占に近くなる。

石油、コバルト、ウラン。ここでは資本ではなく産地そのものがレントの源泉になる。統治の形態はカルテル、資源ナショナリズム、あるいは採掘地をめぐる紛争になり、技術では克服できない。鉄鋼型とは別の論理である。

ところが、この分類には有名な誤認がある。レアアースである。

レアアースの鉱石は、名前に反して世界に広く分布している。中国の 2024 年の採掘シェアは約 69% で、確かに高いが独占ではない。決定的な差がついているのは採掘ではなく、分離精製の工程である。ここでの中国のシェアは推計により幅があるものの、おおむね 85〜90% を超える水準とされる。

つまりレアアースは偏在型に見えて、実際には工程集約型である。構造としては石油よりも鉄鋼に近い。この誤認は長く政策を誤らせた。鉱山の権益を確保しても、精製を握られていれば依存は解けない。握られているのが産地なのか工程なのかを見誤ると、対策の置き場所を丸ごと間違える。

半導体は鉄鋼の極限形であり、かつ変異形である。

原料の珪砂は完全に遍在している。最小効率規模は鉄鋼をさらに上回る。ここまでは同型で、むしろ鉄鋼型の純粋な延長に見える。決定的に違うのは、四つ目の変数だけである。

八幡製鉄所を建てれば、日本は製鉄国になれた。同じ論理で先端半導体国になることはできない。資本の壁は一度越えればよいが、時間の壁は越え続けなければならない。後者のほうがはるかに高い。

本サイトの「バウンダリー・イノベーション 問いと仮説」は日本半導体の再編を素材にしているが、そこで問われている「なぜ器を組み替えねばならなかったか」の背景条件が、この一変数である。陳腐化が速い産業では、追いつくための投資が、追いついた頃には陳腐化している。だから資本の投入だけでは足りず、組織と資本の境界そのものを引き直す必要が出てくる。

ここまでの議論は、実は産業組織論の既存の枠組みとほぼ重なる。

Sutton (1991) は、サンクコストを二つに分けた。工場や設備のように技術によって外から決まる外生的サンクコストと、研究開発や広告のように企業が戦略的に選ぶ内生的サンクコストである。両者の帰結は正反対になる。外生型の産業では市場が拡大すれば企業数も増えるが、内生型の産業では市場が拡大しても集中度が下がらない。競争が投資額の吊り上げ合いになるからである。

サットンは鉄鋼を外生型の典型として扱い、製薬・半導体・ソフトウェアを内生型に置いた。本稿の「資本の壁と時間の壁」は、この区別を時間軸の言葉に翻訳したものにすぎない。先行研究があることは弱みではなく、この見立てが恣意的でないことの裏づけである。

付け加えるなら、四変数のうち陳腐化速度だけが、産業組織論の変数として明示的に組み込まれてこなかった。サットンの枠組みは静学的であり、後発性の利益を論じたガーシェンクロンは歴史記述であり、破壊的イノベーション論は経営論の側にある。「最小効率規模が巨大で、かつ陳腐化が速い産業では市場構造がどう決まるか」を正面から扱った定式化は、まだ確立していない。半導体と AI 計算基盤を素材にすれば、ここは空白として残っている。

「ソブリンAI」という言葉が各国で語られている。自国の計算基盤を持つことが主権の条件である、という主張である。20世紀の「製鉄所を持つことが主権の証明」の、ほぼ完全な再演に聞こえる。

四変数で並べると、似ている点と違う点がはっきりする。

二つ、注意すべき点がある。

第一に、これは鉄鋼型ではなく半導体型である。陳腐化速度が桁違いに速いのだから、「一度作れば追いつける」という鉄鋼の論理は効かない。走り続けなければならない負担構造を持つ。この違いを取り違えた国家プロジェクトは、稼働率の低い遺物を残すことになる。作れるかどうかではなく、更新し続けられるかどうかが問われている。

第二に、電力という運べない財に律速される。この点では半導体よりもアルミ精錬に近い。立地が電源地に引き寄せられ、送電網が制約になる。19世紀の製鉄所が炭田の隣に張り付いたのと、構造としては同じ現象である。本サイトの「送電インフラと工業所有権」で見た、石炭と鉄鉱石と水運が同居する土地が中心になるという地理決定が、電力と計算という組み合わせで反復している。

枠組みは、当てはまらない例を並べて初めて輪郭が出る。

塩は、原料は遍在し、生産は分散していて、それでも国家が独占してきた。理由は技術でも資本でもなく課税可能性である。誰もが必ず買うものだから、そこに税をかけられる。塩の専売、フランスのガベル税、インドの塩の行進。国家が関与する理由が鉄鋼型とはまったく違う。「国が関与している」という観察だけでは、何の説明にもならない。

木材やレンガは、原料が遍在し生産も分散し、国家がほとんど関与しない。純粋な市場財の対照群として置いておく価値がある。四変数のうち規模の変数が小さいだけで、国策化の圧力は消える。

実務の側に引き寄せるなら、こう問える。自社が向き合っている財は、四つの変数のどこに座っているか。参入障壁だと思っているものは資本の壁なのか時間の壁なのか。相手国が握っているのは産地なのか工程なのか。そして、過剰能力の圧力は国境を越えて届くのか、届かないのか。

同じ「装置産業」という言葉で括られている財が、変数の組み合わせによって正反対の帰結を持つ。鉄鋼の歴史がここまで長く参照され続けてきたのは、それが特別だからではなく、四つの変数がすべて極端な値を取る稀な財だったからである。

本ノートは公開情報のみで構成した。以下は確認していない、あるいは意図的に踏み込んでいない。